マスメディアだけでなく、インターネットメディアにも対応することがポイント

ソーシャルメディアがきっかけになった炎上騒動が発生してしまった後、企業側が記者会見を行なったり、声明文を発表したりしたのを見たことがあると思います。

いわゆるバカッターなどと言われ、

  • コンビニエンスストア
  • 牛丼チェーン
  • 回転すしチェーン
  • パソコンショップ

などが対応に迫られました。

また、大学生の部活動の試合映像がソーシャルメディア上で広がったことによる記者会見もあり、大きな問題となったのも記憶に新しいところです。

 

大切なのは炎上の仕組みを理解すること

まずは、下記の図をご覧ください。

「メディア対応」というと、どうしても新聞・テレビなどのマスメディアを対象にした記者会見をイメージしてしまいがちです。しかし、SNSに端を発した「炎上」のほとんどは、まずはSNSの中でどんどん拡散され、マスメディアの目に届いて多くの人が知るところとなります。

つまり、「炎上」がどのような経緯で、どのように広がっていくかという流れを理解していれば、炎上が発覚した直後に対応すべきは「インターネットメディア」であることは明らかです。

当研究所では、マスメディアだけでなく、インターネットメディアも含んだメディア対応のアドバイスを行なっております。

本サービスのお申し込みに関して

本サービスは、当研究所とともに策定したガイドラインを運用し、スタッフ向けの研修などを行なった上で発生してしまったトラブルに対しての対応を想定しています。

そのため、メディア対応単体でのお申し込みは受け付けておりません。

また、ガイドラインの運用状況などを把握した上での対応が必要になりますので、年間でのコンサルティング契約が必要になります。

コンサルティングの費用は、貴社の事業内容、規模によりますので、お問い合わせください。

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